SoftwareOne

ServiceNowのエリートパートナーである「SoftwareOne」について紹介します。SoftwareOneの特徴やサービスの特徴、導入事例などをまとめていますので、ぜひ参考にしてください。

SoftwareOne
引用元HP:SoftwareOne公式HP
https://www.softwareone.com/en
目次

SoftwareOneのServiceNowの
特徴と強み

エリートパートナーの
ランクを獲得

SoftwareOneは、スイスに本社を置く会社です。クライアントのソフトウェアやクラウド、テクノロジーへの投資の価値を高めるために、知識豊富なスタッフがサポート。

ServiceNowの導入支援においては、 2018年からServiceNowと連携しており、エリートパートナーのランクを獲得しています。

ServiceNowの専門知識が豊富

SoftwareOneは、ServiceNowにおけるアプリケーションポートフォリオ管理・IT運用管理・IT資産管理・ITサービス管理といった知識を豊富にもっています。また、CMDB/発行者アドバイザリ・マネージドサービス・セキュリティオペレーションといったサービスも提供可能です。

SoftwareOneのServiceNowの
導入事例

エネルギー会社が
IT資産を可視化

【導入企業】

エネルギー会社

【課題】

親会社の分割によって誕生したエネルギー会社では、設立にあたって大量のデータを保有していました。しかし、情報を管理するためのシステムやプロセスは保有しておらず、ServiceNowの導入を決定。ソリューション展開のため、9ヵ月間での導入完了という期限も設けていました。

【導入効果】

参照元:SoftwareOne公式HP(https://www.softwareone.com/en/case-studies/global/energy/energy-company-gains-control-of-software-assets-with-itam-services)

SoftwareOneのServiceNowの
サービス

エンドツーエンドのサポートを提供

SoftwareOneのServiceNow導入支援では、持続可能な方法を構築し、長期的な投資収益率 (ROI) を維持しつつサービス運用を自動化・最適化しています。また、戦略的なロードマップの作成やアプリケーションの可視性の確保も実現。エリートパートナーであることを誇りとして、テクノロジーの卓越化を推進しています。

なお、全国に多数の拠点をもつSoftwareOneでは、日本にも拠点を設置。日本のクライアントにもエンドツーエンドのサポートをしっかりと提供できるようにしています。

SoftwareOneのServiceNow
紹介動画

※公式ホームページで見つかりませんでした。

会社概要

社名 SoftwareOne
電話番号 +41 44-832-4169
問い合わせ先URL:https://www.softwareone.com/en/contact-us
URL https://www.softwareone.com/en
業界特有のシステム課題から選ぶ
ServiceNow導入支援ベンダー
おすすめ3選

ここではServiceNowの導入支援を行っている企業の中でも特におすすめしたい3社を紹介。

企業や業界によってシステムの仕様や課題は異なるため、それぞれの業界特有の課題に対応したServiceNow導入支援ベンダーを紹介します。

申請・承認フローの
デジタル化に踏み出したい
不動産・建設業界向け

ロココ
ロココキャプチャ

画像引用元:ロココ公式HP
https://www.rococo.co.jp/products/biz-app/servicenow/

おすすめポイント
導入が目的ではなく、“実務で使われ、成果につながる”ことをゴールとするアプローチが、不動産業界のように部門横断的で帳票が多層化・分散化している組織にフィットします。
           

高度な規制や
制約への対応がしたい
金融業界向け

NTTデータ
NTTデータキャプチャ

画像引用元:NTTデータ公式HP
https://nttdata.service-now.com/jp

おすすめポイント
業界に精通した業界出身者も擁しているため、業界特有の法規制や業務プロセス、コンプライアンス要件に関する広範な知識を有しているのが特徴です。
           

定型業務の電子・自動化に
踏み出したい
行政組織向け

Blueship
BlueshipHPキャプチャ

画像引用元:Blueship公式HP
https://www.blueship.co.jp/

おすすめポイント
地方自治体のDXにおいて、RPAやAI-OCRとの連携、行政手続きのポータル構築など、実務に即したソリューション設計に強みがあり、使いやすく定着する仕組みを一気通貫で提供します。