Elite(エリート)

ここでは、Servicenowのパートナー企業のなかから、パートナーランクにおいて最上位から2番目の「Elite
(エリート)」に認定されている企業を一覧紹介しています。ServiceNowの優秀な導入支援ベンダーを探している方は、ぜひチェックしてください。

Fujitsu Ltd
(エリート)

多言語に対応可能な「富士通グローバルデリバリーセンター」が用意されているため、グローバルに事業展開している企業にもおすすめです。

また、大規模なServiceNow案件を手掛けてきた実績もあり、そうした経験で培ってきた専門技術・ノウハウを武器にしたエンドツーエンドなサービスを提供してくれます。

富士通のServiceNowの特徴や
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System Support Inc
(エリート)

日本国内で比較的早期と言える2015年から、ServiceNowに関する支援サービスを行っているベンダーです。幅広い業界のサポートを手掛けてきており、そのノウハウや知識を活かして多彩な企業のニーズに応えてきました。

エンジニアの育成にも注力し、プロフェッショナルなServiceNow関連サポートを提供しているのも特徴です。

NTT DATA Corp
(エリート)

各業界のニーズに合わせた導入コンサルティングに力を入れています。なかでも金融業界や製薬業界に強く、同業界の法規制、業務プロセス、コンプライアンス要件に関する知識が豊富です。

また、自社内のITインフラマネジメントにおいてもServiceNowを活用しており、自社活用で培ってきたノウハウも活かした支援を行っています。

NTTデータのServiceNowの特徴や
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NTT DATA Information Technology Co., Ltd.
(エリート)

NTTデータ インフォメーション テクノロジーには、DX人材が多く在籍しています。また、豊富なリソースをもとに中国7拠点と連携しており、オフショア開発案件にも対応。グローバルな事業展開を行う企業にもおすすめです。

大規模案件も多く、要件定義の工程からサポート。公式研修や認定資格取得など、人材の育成も任せられます。

Hitachi Solutions Ltd
(エリート)

ServiceNowのパートナーのベンダーとしてこれまで100社を超える導入実績(2024年9月時点)があります。その豊富な実績やノウハウを活かし、導入検討段階から導入後の運用まで、トータル的な支援を行っています。

また、幅広い業界での支援実績を積み重ねてきたことで、課題の解決において高い応用力を発揮できるのも大きな強みです。

日立ソリューションズの
ServiceNowの特徴や
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NTT Data SMS Corp
(エリート)

NTTデータSMSは、「優れた技術力」「人材力」「マネジメント力」の3つのポイントを備えた、ITサービスマネジメントの専門家です。

ServiceNowにおいては、独自の運用サービスを組み合わせることで、IT運用管理の最適化&高度化を実現。“ITサービスマネジンメントの改革”を推進してくれます。

NTT Data Intellilink Corp
(エリート)

セキュリティ分野と基盤領域の専門家集団です。その専門知識・知見を活かして、ServiceNowを使いこなすための導入サポートを提供しています。

独自開発の統合運用管理ソフトウェア「Hinemos」との連携により、ServiceNow単体では実現困難なきめ細かい運用管理を実現してくれるのもポイント。一連の運用業務を自動化が叶います。

ベンダーは自社のシステム
課題から選びましょう
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ServiceNowをよりスムーズに導入し、効果的に利用するためには、自社に合った導入支援ベンダーを選ぶことが欠かせません。
このメディアでは、各社のシステムの状況別におすすめのServiceNow導入ベンダーを紹介しているので、ぜひそちらも併せてチェックしてください。

業界特有のシステム課題から選ぶ
ServiceNowおすすめベンダー3選

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業界特有のシステム課題から選ぶ
ServiceNow導入支援ベンダー
おすすめ3選

ここではServiceNowの導入支援を行っている企業の中でも特におすすめしたい3社を紹介。

企業や業界によってシステムの仕様や課題は異なるため、それぞれの業界特有の課題に対応したServiceNow導入支援ベンダーを紹介します。

申請・承認フローの
デジタル化に踏み出したい
不動産・建設業界向け

ロココ
ロココキャプチャ

画像引用元:ロココ公式HP
https://www.rococo.co.jp/products/biz-app/servicenow/

おすすめポイント
導入が目的ではなく、“実務で使われ、成果につながる”ことをゴールとするアプローチが、不動産業界のように部門横断的で帳票が多層化・分散化している組織にフィットします。
           

高度な規制や
制約への対応がしたい
金融業界向け

NTTデータ
NTTデータキャプチャ

画像引用元:NTTデータ公式HP
https://nttdata.service-now.com/jp

おすすめポイント
業界に精通した業界出身者も擁しているため、業界特有の法規制や業務プロセス、コンプライアンス要件に関する広範な知識を有しているのが特徴です。
           

定型業務の電子・自動化に
踏み出したい
行政組織向け

Blueship
BlueshipHPキャプチャ

画像引用元:Blueship公式HP
https://www.blueship.co.jp/

おすすめポイント
地方自治体のDXにおいて、RPAやAI-OCRとの連携、行政手続きのポータル構築など、実務に即したソリューション設計に強みがあり、使いやすく定着する仕組みを一気通貫で提供します。