KPMG

ここでは、ServiceNowの導入や運用支援を行っている「KPMG」について、くわしく紹介しています。サービスの特徴や強み、実際の導入事例などをまとめてチェックできるので、ServiceNowの導入を考えている方はぜひ参考にしてください。

KPMG
引用元HP:KPMG公式HP
https://kpmg.com/jp/ja/home.html
目次

KPMGのServiceNowの
特徴と強み

国内では2020年に
アライアンスを締結

ServiceNow社とのアライアンスを2011年に締結しているKPMG。これまで、グローバルにおいて幅広いトランスフォーメーション案件を手掛けてきた実績を持ちます。

日本国内では、2015年にServiceNowのサービスをスタート。5年後の2020年には正式にアライアンス契約を結び、パートナーとしての活動を始動しました。

これまでの実績を評価され、KPMGは2020年に「トランスフォーメーション・パートナー・オブ・ザ・イヤー」を獲得しています。

参照元:KPMG公式HP(https://kpmg.com/jp/ja/home/media/press-releases/2020/08/microsoft-partneroftheyear-2020.html)

GRC業務とコーポレートサービスの統合を支援

「事業変革」「テクノロジー」「リスク&コンプライアンス」に強く、GRC業務においてデジタル技術を活かし効率化する「デジタルGRCトランスフォーメーション」を提供しているKPMGコンサルティング。

ServiceNowの「ServiceNow® IRM (Integrated Risk Management)」を活用することによって、社内のGRC業務と各種コーポレートサービスの統合&デジタル化&効率化をトータルでサポートしています。

KPMG独自の業務改革
ソリューションを活用

KPMGでは、ServiceNowの導入において、KPMG独自の業務改革ソリューション「KPMG Powered Enterprise」を活用しています。

この活用によって、より効率的にベスト・プラクティスを取り入れ、旧来型のアプローチでよくみられるプロジェクト上の落とし穴を回避。各社の業務改革やDXをスムーズに実現し、ビジネス変化への適応力や競争力、柔軟性のアップを支援しています。

KPMGのServiceNowの
導入事例

法務インテークプロセスの
変革に成功!

【導入企業】

KPMG

【課題】

契約書レビューの申請と書類作成のプロセスが分断されていて時間がかかり、手数料収入に貢献する専門家は、価値が高くない管理タスクや進捗状況の追跡に時間をとられてしまう状況だった。

【導入効果】

参照元:KPMG公式HP(https://www.servicenow.com/jp/customers/kpmg.html

KPMGのServiceNowの
サービス

多くのServiceNow製品に
対応

KPMG独自の業務改革ソリューション「KPMG Powered Enterprise」や多くのプロジェクトで培ってきた経験を活かし、各企業が抱えている課題に対して、適切な形でのServiceNow導入を支援しています。

扱っているServiceNow製品としては、「ITSM」「SPM」「SecOps」「GRC」「HRSD」などが挙げられます。

ServiceNow各製品を活用して
適切な支援を実施

たとえば「ITSM」では、インシデント管理や各種問題管理、変更管理等を含む、組織のITインフラストラクチャとサービスの管理を支援しています。

また、「HRSD」では、高度な社員セルフサービス、HRケースマネジメント、オンボーディング/退職サポートを通し、HRプロセスのシンプル化&維持率アップを実現させる従業員エクスペリエンスの提供をサポートしています。

KPMGのServiceNow
紹介動画

※公式ホームページで見つかりませんでした。

会社概要

社名KPMGコンサルティング株式会社
電話番号03-3548-5111(東京本社)
URLhttps://kpmg.com/jp/ja/home.html
KPMGのServiceNow
についてのまとめ
TOPページ
「トランスフォーメーション・パートナー・オブ・ザ・イヤー」を獲得している導入ベンダーです。KPMG独自の業務改革ソリューション「KPMG Powered Enterprise」を活用したServiceNow導入支援が特徴です。
当メディアでは、各社のシステムの状況別におすすめのServiceNow導入ベンダーを紹介しています。どの導入ベンダーを選べばよいかわからない方など、ぜひ参考にしてください。

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申請・承認フローの
デジタル化に踏み出したい
不動産・建設業界向け

ロココ
ロココキャプチャ

画像引用元:ロココ公式HP
https://www.rococo.co.jp/products/biz-app/servicenow/

おすすめポイント
導入が目的ではなく、“実務で使われ、成果につながる”ことをゴールとするアプローチが、不動産業界のように部門横断的で帳票が多層化・分散化している組織にフィットします。
           

高度な規制や
制約への対応がしたい
金融業界向け

NTTデータ
NTTデータキャプチャ

画像引用元:NTTデータ公式HP
https://nttdata.service-now.com/jp

おすすめポイント
業界に精通した業界出身者も擁しているため、業界特有の法規制や業務プロセス、コンプライアンス要件に関する広範な知識を有しているのが特徴です。
           

定型業務の電子・自動化に
踏み出したい
行政組織向け

Blueship
BlueshipHPキャプチャ

画像引用元:Blueship公式HP
https://www.blueship.co.jp/

おすすめポイント
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